株式会社ピー・エフ・ビー
『APE』
APE(アナリシス・パターン・エンジン)は、LAMP(Linux/Apache/MySQL/PHP)構成のWEBアプリケーションを圧倒的なスピードで構築します。
システム投資における損益分岐点を劇的に改善し、早期に償却。
利益が出るシステム構築を実現します。
WEBアプリケーション自動生成ロボット
『APE』 http://www.pfb.co.jp/apeweb/
『名刺便.com』
名刺交換後に、PC間で再度名刺交換できるサービス。
名刺の更新、検索、コメント、連絡、訪問などをサポート
ビジネスの出会いを補完します。
社交辞令の名刺交換からシナジーを!
『e便』 http://meishibin.com/
『e便』
売上の70%を寄付する、紙を使わない電子はがきサービス。
エコとエンターテイメントとチャリティーを盛り込みました。
富士山20個分の紙資減削減を目指します。
『e便』 http://www.ebin.jp/
会社案内地図の更新
2008年6月14日に開通予定の臨海副都心線「北参道駅」誕生に伴い、弊社までの地図を更新しました。弊社までは「北参道駅」2番出口から徒歩3分となりますので、是非ご利用下さい。
会社案内地図はコチラ
『名刺便』が各種メディアに紹介されました
弊社運営の名刺交換コミュニティサイト『名刺便』が各種メディアに掲載されています。
■記事掲載
- 2008/04/09 日経産業新聞
■インターネット掲載記事
- 2008/05/08 ITmedhia
- 2008/04/09 BizPlus
URL : http://meishibin.com/
社長挨拶
石油は掘りつくされ、今後はコストのかかる海底油田開発しか残されていないそうです。
技術も同様に、カジュアルな投資で得られるイノベーションは残り少なく、リスクと利回りで不利な投資機械しか残されてないのです。
世界は行き過ぎた金融工学と過剰なファイナンスで、生産設備も人もあふれるけれど、圧倒的に不足しているのが、アイデアです。
織物機械の会社がアメリカの車を分解し、コピーし、コストと品質を洗練させ続ける過程で、
日本の労働者は1を2に、2を5に、5を10にする作業に従事してきましたが、今求められるのは
0から1を作る技術
に違いありません。私達は、コンピュータとネットワークとデータベースの技術をベースに、
世界のどこにもないサービス
を提供します。便利で、コストダウンできて、楽しく、ワクワクするサービスです。
友達や近隣や日本や世界がより幸せになれるよう邁進してまいります。
カーボンオフセットソリューション
ビルのもったいないをなくします。
オープンネットワークを利用した、どこからでもビルエネルギーを管理できるシステムを提供します。
遠隔PCや携帯から、リアルタイムで全てのフロアの電気使用状況の確認、発熱量・電源管理・CO2排出量などの表示、使用状況のレポート作成、などが可能になります。
これにより、ビルの電気代、人件費、減価償却費など含め、最大50%のコストを削減し、大幅なCO2の排出量を削減することが可能です!
紙のもったいないをなくします。
年賀はがきの年間生産量は40億通です。
縦に並べれば、その長さは地球を12週し、積み上げれば920kmの高さになります。
920kmは直線距離にして、およそ東京<=>長崎間と同等で、富士山243個分の高さに該当します。
たとえ再生紙であったとしても、年賀はがきや絵はがき製造による直接・間接的な森林伐採等の環境負荷は無視できるボリュームではないのです。
『e便』はペーパーレスのネットハガキです。
手に取れない不便を我慢していただくことで、地球環境への負荷を軽減します。『e便』は環境にやさしいネットハガキなのです。
そして売上の大半を、植林活動支援などを含む、社会貢献活動へ寄付します。
その効能の潜在能力は遙かに高いと考え、『e便』は"超"カーボンオフセット(二酸化炭素排出実質ゼロ)を自負します。
『e便』は超カーボンオフセットハガキです。
そしてその先のカーボンポジティブを目指します。
富士山243コから223コへ。
まずは20富士山分の紙はがきを削減するのが目標です。
『e便』はマイナス20富士を目標にしています。
年賀状は『e便』で。
サービスの詳細はこちらのe便公式HPをご覧ください。
http://www.ebin.jp/
CSRソリューション
御社ビジネスモデルでシナジーを発生させる
- NPO・NGOのご紹介
- 弊社『e便』を利用した効果的CSRのご案内
- WEB、プレスリリースによるCSR活動のプロモーション
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公的資金で収益を上げる企業は、なんらかの直接的社会貢献活動を行わなければならないのです。
すでにCSRは単なる企業のイメージUP戦略ではなく、社会から企業の存在意義を問われる重要な課題となっています。

■寄付
100万円の寄付⇒寄付先のみに訴求
■『e便』を通じたチャリティー
- 100万円の『e便切手』購入⇒20000枚の『e便切手』
- 送る人及び、送られる人のべ40000人に訴求します(永年保存)
- NPO法人等に50%が寄付
- 『e便切手プレゼントキャンペーン』の告知でもCSRをPR





